2018/08/01お知らせ

「産後ケア「実施」自治体の26% うつ、虐待予防…母親支援進まず」という記事で、代表理事の市川の「広域的体制が有効」といったコメントが掲載されました。

 同紙面では、山梨県の健康科学大学産前産後ケアセンターの取材記事も掲載され、「専門家助言、新米ママ自信」というタイトル通り、助産師の産後ケアによってママたちが笑顔を取り戻している様子が紹介されています。
 現在までに、佐賀新聞、埼玉新聞、上毛新聞、福井新聞、茨城新聞、北日本新聞、四国新聞、大分合同新聞、長崎新聞、東奥日報、南日本新聞、熊本日日新聞、河北新報、信濃毎日新聞、高知新聞、徳島新聞、山口新聞、京都新聞、福島民報、ジャパンタイムズの20紙で掲載され、産後ケアへの関心の高さがうかがえます。

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